国内2拠点で太陽光発電など開始（日本 - ピジョン）

ピジョン株式会社は、脱炭素社会の実現を目指した取り組みの一環として、2022年12月26日に筑波事業所（茨城県稲敷郡）及び中央研究所（茨城県つくばみらい市）に自家消費型太陽光発電設備を導入し、稼働を開始しました。

自家消費型太陽光発電とは、ソーラーパネルを建屋の屋根または敷地内の空いた土地に設置し、太陽光発電で作られた電気を電力会社に販売せずに自社のみで消費する方法です。

また、両事業所共にBCP^_※への取り組みとして、蓄電池も導入し、発電した電力を災害時や停電時などの非常用電力としても活用できるようにしました。

_{※BCP（Business Continuity Plan：事業継続計画）とは、自然災害、火災、テロ攻撃などの緊急事態が発生した場合において、損害を最小限に抑え、事業の早期復旧を可能とするために、平常時や緊急時に行うべき活動などをあらかじめ取り決めておく計画のことです。}

筑波事業所の太陽光発電設備の発電量は、年間196MWh（仕様値）で、筑波事業所で使用する電力量のおよそ30%に相当し、年間のCO2排出量を約86t^*1を削減できる見込みです。

^{*1 筑波事業所が買電している電気事業者の排出係数に基づいて算出}

中央研究所の太陽光発電設備の発電容量は、年間80MWh（仕様値）で、中央研究所で使用する電力量のおよそ20%に相当し、年間のCO2排出量を約35t^*2を削減できる見込みです。
さらに、2022年8月8日からは、エバーグリーン・マーケティング株式会社（本社・東京都中央区）が提供するFIT電気に環境価値を持つ非化石証書を組み合わせた再生可能エネルギー（電気）の使用を開始し、中央研究所では電気におけるCO2排出量の実質ゼロを達成しています。

^{*2 中央研究所が2022年8月8日以前に買電していた電気事業者の排出係数に基づいて算出}

両事業所では、気候変動への対応の一環として、太陽光発電設備の導入以外にも、照明をLEDに変更、また効率性の高い空調設備への更新を行うなど、温室効果ガス排出削減に積極的に取り組んでいます。

わたしたちはこれからも、温室効果ガス排出量の削減を全社で推進し、脱炭素社会の実現に貢献してまいります。